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投稿規定が大幅に改訂されました。下記に掲載いたしますので、ご参照のうえ奮ってご投稿ください。

 

投稿規定(pdf

 

タイトルページ表(EXCEL)

投稿論文確認書(Word)

二重投稿に関する誓約書・著作権に関する同意書(Word

タイトルページ裏(EXCEL)

投稿論文確認書(pdf)

二重投稿に関する誓約書・著作権に関する同意書(pdf

 

 

「日本肘関節学会雑誌」投稿規定

1

概 要:

本誌は,学術集会発表論文,自由投稿論文(原著,症例報告など),依頼論文などを掲載し,年2回以上発刊する.

2

投稿資格:

投稿者は,共著者を含め本会会員であることを要し,投稿論文確認書(学会ホームページからダウンロードする)に著者全員の署名を必要とする.特に共著者中に指導者または上級者がいる場合には,必ず論文の校閲を受け,投稿論文確認書の「senior authorの校閲を受けました.」にチェックを入れる.

3

著作権:

論文の著作権は,採用が決定した時点をもってすべて本学会に譲渡されるものとする.

4

投稿対象:

投稿論文は原則的に未発表のものであることを要し,他誌に掲載したもの,投稿中のものは受理しない.

5

二重投稿:投稿に際して,学会ホームページから「二重投稿に関する誓約書・著作権に関する同意書」をダウンロードし,著者全員が自筆で署名をして提出する必要がある.著者は,同一または極めて類似した研究の重複または二重投稿と見なされる可能性のあるすべての発表論文について,本誌編集委員会に報告しなければならない.すなわち,著者らがこれまで発表した論文の中に本誌投稿論文と同じ題材が含まれている場合,あるいは,別に投稿中の論文に本誌投稿論文と同じ題材が含まれている場合, その旨を編集者に告知しなければならない.また,これらの論文はすべて本誌投稿論文中に引用文献として記載しなければならない.また,投稿の際,これらの論文のpdfファイルを添付し提出しなければならない.

ただし,以下の場合には二重投稿とはみなされない.

@  学会や研究会の"抄録(abstract"proceedingsとして発表されたものを論文(fullpaper)にまとめて発表する場合.この場合にはタイトルページ脚注に,この論文は第回日本肘関節学会で発表した.と記載すること.

A論文に使われているデータベースが以前に発表された論文より50%以上増えているもの,または同じデータを利用していても全く別の仮説を証明あるいは否定するために,全く別の観点から分析した論文.この場合には,同じデータを使用した前の論文を引用論文として記載すること.

 

二重投稿と見なされるのは,前出の2つの条件を満たさない場合以外に,

@著書のchapterの中で発表されたデータについての投稿.

Aインターネット上ですでに発表されたデータを論文として投稿すること.ただし,その論文の版権をもつ出版社が論文を掲載した雑誌の発行前にその論文をインターネット上に発表した場合には二重投稿とはみなされない.

(出月康夫:日医雑誌132巻第42004年発刊より一部引用)

また,著者が日本語以外の言語で発表した論文については,当該論文が掲載された雑誌(一次掲載の雑誌)の編集委員会が許可すれば,二次掲載という形で日本語に翻訳したものを本雑誌に掲載することが可能である(一次掲載の雑誌編集長への連絡,掲載許可などについては著者が行うこと.一次掲載の雑誌の論文は現投稿論文の引用文献の冒頭に記載し,タイトルページ脚注には以下の文例を使用すること.

「この論文は既に掲載された論文である.(題名,雑誌名,発表年,巻号,頁数)」).

6

プライバシー保護・倫理規定:

臨床研究はヘルシンキ宣言に,動物実験は各施設の規定に,それぞれ沿ったものとする.

患者の名前,イニシャル,病院でのID番号など,患者個人の特定可能な情報を記載してはならない.個人情報保護に関しては,日本外科学会のプライバシー保護ガイドライン「症例報告を含む医学論文及び学会研究発表における患者プライバシー保護に関する指針」に準ずる. http://www.jssoc.or.jp/other/info/privacy.html

 なお,以下の研究については,当該施設の倫理委員会の承認を得るべきで,倫理委員会の承認を証明する書類の提出が求められる.

 @保険診療として認められていない治療の報告

  正常例の研究

7

利益相反の開示:

投稿論文には,その内容に影響を及ぼしうる資金提供,雇用関係,その他個人的な関係が明示されていなければならない.特に研究に対して受けた営利企業,各種団体からの支援(金銭,物品,無形の便宜を含む)を開示することが必要である.研究内容に関わる場合は具体的に支援内容(資金,物品,人的提供,測定など 便宜供与の実態)を記載する必要がある.

8

論文のレイアウト・体裁:

論文は,和文もしくは英文とし,そのレイアウト,体裁は下記のとおりとする.

 

和文論文

a)レイアウト

・ワードプロセッサーを使用する.

・本文,図表説明文,和文抄録はA4判用紙に横書き700字(35×20行)で作成する.

b)体 裁

i)タイトルページ

所定の用紙(学会ホームページからダウンロードする  )を使用し,下記項目を漏れなく記載する.

 全て,和英併記とする.

    1)表題    

    2Key words3個以内)

    3)著者名

    4)著者所属

    5)連絡先

ii)本 文

本文は,緒言,材料および方法,結果,考察,結語,文献の順に記載する.

iii図表説明文

図表説明文は,図表とは別に記載する.図表中の矢印や略語などの説明は,図表中ではなく図表説明文に記載する.やむをえず他の文献から引用した図表を使う場合には,版権を持つ出版社等から許可を得た上で,文献を引用し図表説明文にも明記する.

iv)図・表<注1>を参照)

・図(写真やイラスト)は正確,鮮明なものとし,印画紙はA4判用紙に貼付ける.

・図表の番号は,図1,図2…,表1,表2…,などを使用する.

・図表の挿入箇所は,本文中に指定する.例えば(図1),(表1)など.

v)和文抄録

文頭に表題(和文),筆頭著者名(和文),筆頭著者の所属(和文)を記載する.表題,著者名,所属とは別に400字以内の和文抄録を提出する.

 

 

英文論文

a)レイアウト

・ワードプロセッサーを使用する.

・本文,図表説明文,和文抄録はA4判用紙に横書き20行で作成する.

b)体 裁

i)タイトルページ

所定の用紙(学会ホームページからダウンロードする)を使用し,下記項目を漏れなく記載する.

 全て,和英併記とする.

    1)表題    

    2Key words3個以内)

    3)著者名

    4)著者所属

    5)連絡先

ii)本 文

本文は,PurposeMaterials and MethodsResultsDiscussionConclusionReferenceの順に記載する.

iii)図表説明文

図表説明文は,図表とは別に記載する.図表中の矢印や略語などの説明は,図表中ではなく図表説明文に記載する.やむをえず他の文献から引用した図表を使う場合には,版権を持つ出版社等から許可を得た上で,文献を引用し図表説明文にも明記する.

iv)図表<注1>を参照

・図(写真やイラスト)は正確,鮮明なものとし,印画紙はA4判用紙に貼付ける.

・図表の番号は, Fig.1, Fig.2…Table 1, Table 2…,などを使用する.

・図表の挿入箇所は本文中に指定する.例えば(Fig.1),(Table1)など.

iv)和文抄録

文頭に表題(和文),筆頭著者名(和文),筆頭著者の所属(和文)を記載する.表題,著者名,所属とは別に400字以内の和文抄録を提出する.

                        

 

 

<注1図・表については以下の規定に準じる.

a)表は1表を1個と数える.

b)複数の図・写真を組合わせて1個の図・写真とする場合は,各図・写真の左下にA,B,Cの記号をロットリング,インスタントレタリングなどで記入した上で合成する(組合せ写真になっていない場合はそれぞれを1個と数える).

c1個の図・写真・表の大きさはB5判用紙におさまる程度とする.

d)鉛筆下書きの図はトレース料として実費を徴収する.

e)カラー写真は白黒で表示される.

f)人物の写真を掲載する際はその人物が特定できぬよう配慮した写真を用いる(目隠しなど).

g)顕微鏡写真には倍率を入れる.

h)不鮮明・画質不良など編集委員会で不適当と認めた写真は訂正や差し替えを求めることがある.

 

 

 

 

 

 

 

 

9

提出方法:

 

 

 

 

・タイトルページはMicrosoft Excel,本文および抄録はMicrosoft Wordあるいはテキスト形式で保存したデータをCDDVDまたはUSBメモリに記録し提出する.また鮮明なプリントアウトを一部添付する.

 

 

 

 

・図表は,正確,鮮明なものをjpeg形式やPowerPointなどの電子ファイルでCDDVDまたはUSBメモリに保存し提出する.また鮮明なプリントアウトを一部添付する.

 

 

 

10. 

論文の枚数は,下記の通りとする.

 

枚 数

学術集会発表論文

自由投稿論文

図表,写真および文献を含み18枚以内

図表,写真および文献を含み28枚以内

図表,写真は各々原稿用紙1枚に相当する.

 

11

表記方法:

a

論文は,常用漢字,新かなづかいを用い,かつ「整形外科学用語集」「手の外科学用語集」にできるだけ従うものとする.

   

例 靭帯靱帯   頸部頚部   外上顆外側上顆   為ため

また   年令年齢 など.その他の字句についてはホームページを参照.

b

数量を示す文字は,cm, ml, l , gなどを使用する.文中の数字はアラビア数字(123)を使い,人名はできるだけカナ書きを避け,下記の様に記載すること.

 

例  Monteggia骨折, Volkmann拘縮

c

略号を用いる場合は,初出時に,日本語の場合は正式な表記,欧文の場合はフルスペルまたは和訳を,表記し,括弧内に略語を併記する.例)surface renderingSR.

MRIなど,医学用語として一般化している用語は,略語を初出時から用いてよい.

 

d

主語と述語を明記し,講演でのメモのように途中で終わらず,「である」,「です」,などで終わる.

e

特定の薬品名,材料名,機器名などを記載する時には,以下の規定に従って商品名,商標,または登録商標であることを明示する.

薬品名,材料名,機器名などを記載する時には,登録商標マーク ®の中のRの右肩文字の記号)を,商標または商品名にはTM(右肩文字のTM)を付記する.これらの記号の付記については,各々の製品の包装や説明文中に書かれていることが多いので,それらを参考にする.

 薬品名:一般名(商品名 ® またはTM)例えば diclofenac sodium(ボルタレン®

 材料,機器名:一般名(商品名®またはTM,会社名,会社所在地)例えば アルミニウム製副子(アルフェンス®,アルケア,東京)

 ®およびTMの記号が入力できない場合は,(R) (TM)と記載してよいが,その場合には論文の末尾にこれらが登録商標,商標,または商品名の記号であることを注記する.

f

月の単位の表記は,か月で統一する.

12

数値データの記載方法と統計処理方法:

 

数値データの記載方法と統計処理方法については,投稿規定の最後に記載する<参照>に準じてください.

13

引用文献:

引用文献は重要なものにとどめ,論文の最後に引用順に並べ,本文中に見出し番号(例 ○○1,2), ○○1-3, ○○1-3,6))を入れる.

文献の記載法は次の例に従う.

・雑誌名の略称は和文論文,英文論文とも公式のものを用いる.

・著者名は3名までの場合は全員を記載し,4名以上の場合は4名以降を「ほか」または「et al.」と略す.

・原著は,43909-15のごとく初めと終わりの頁数を書く.

a) 雑誌の場合

<和文>

岩堀裕介,加藤 真,佐藤啓二ほか:上腕骨小頭部離断性骨軟骨炎の手術療法 関節鏡の役割と治療成績.日肘会誌.20061367-8

<英文>

 Weiland AJ, Meyer S, Tolo VT, et alSurgical treatment of displaced supracondylar fractures of the humerus in childrenJ Bone Joint Surg Am. 1978; 60657-61.

b) 単行書の場合

<和文>

堀井恵美子:後外側回旋不安定症.加藤博之編.手・肘の痛みクリニカルプラクティス.中山書店,東京.201097-102

<英文>

Morrey BF, An KN, Chao EYSFunctional evaluation of the elbow. In: Morrey BF, ed. The Elbow and its Disorders. Saunders, Philadelphia. 1985; 73-91.

c) 英文論文の場合,文献に引用する和文論文は,表題は英訳し,雑誌名は所定の欧文略記法があればそれを用い,なければローマ字で書き,次に(   )して英訳名を入れ,末尾に (Japanese)とする.

14

英文論文:

英文論文は,できるだけ英語を母国語とする人による校正を受けてから提出する.著者が希望した場合または査読委員からの要請があった場合は,事務局から英文校正の専門家に依頼するが,その際の実費は著者が負担する.

15

投稿期日:

学術集会発表論文は学術集会当日事務局受付に提出するか,学術集会終了後2か月以内に事務局宛に簡易書留またはレターパックで郵送する.締切り日は学術集会終了日の2か月後(当日消印有効)とする.例えば212日学会開催の際は42日とし,13031日開催の際は331日とする.自由投稿論文は随時,事務局で受付けるが,毎年6月末日以降に提出された論文は当該年度の雑誌に掲載とならない場合がある.なお,コピーの部数などは後述の規定により提出すること.  

16

論文の受付日・受理日:

投稿論文は当事務局へ到着した日を受付日,採用が決定した日を受理日とする.

17

再投稿:

査読後の再提出に際しては,必ず編集委員会宛の手紙を添える.編集委員会から提示された問題点・疑問点に 対しどのように対処したのか,該当のページ数,段落,行数などを明示して各々の質問・提案に逐一答えるか,これらに対する反論などを記載する.訂正箇所に下線を引き,訂正箇所が一目瞭然に解るようにする.再提出原稿は指定の期日までに返送する.締切日が守られない論文については,事務局からの催促は行わず,投稿を断念したものとみなす.

18

校正:

初校は著者が行い,定められた期限までに簡易書留またはレターパックで返送する.なお,校正は,誤字脱字等の修正と査読結果に基づいた修正だけで,新たな加筆,改変は認めない.

13

論文の採否:

論文の採否については,査読の上,編集委員会においてこれを決定する.なお,編集委員会は,論文中の用語,字句,表現などにつき著者の承諾を得ることなしに修正することがある.

20

掲載料:

掲載料は,学術集会発表論文の場合,本文,図・表・写真を含めて実際の仕上がり4頁以内(原稿に換算すると約20枚)は10,000円とし,これを超えるものは実費負担とする.ただし,図・表・写真は4個までは無料とするが,これを超えるものは実費負担とする.自由投稿論文では実際の仕上がりが10頁以内の場合,1頁につき7,000円とし,これを超えるものは実費負担とする.ただし,図・表・写真は実費負担とする.

仕上がり頁が確定した段階で,事務局より掲載料の請求書を送付する.定められた期日までに納入されない場合,その論文は掲載されないことがある.

21

別 刷:

別刷は製作せず,著者には掲載論文のpdfファイルを供与する.

22

事務局:

468-0063 名古屋市天白区音聞山 1013  有限会社ヒズ・ブレイン内

日本肘関節学会事務局    Tel. 052-836-3511,  Fax. 052-836-3510

E-mail journal@elbow-jp.org

23

提出するもの

 

電子ファイル

プリントアウト

投稿論文確認書

―――

二重投稿に関する誓約書・著作権に関する同意書

―――

タイトルページ

本文,図表説明文,図表、抄録

英文校閲証明(事務局から依頼する場合には不要)

―――

倫理委員会の承認を証明する書類

―――

○は必須  △は必要な場合のみ

 

平成18126日制定

平成21717日一部改訂

平成27212日一部改訂

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

<参照>数値データの記載方法と統計処理法

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

1

 

【仮説】すべての報告は,検討した仮説を明記しなければなりません.研究対象,データの収集方法,データの要約や検定法は仮説に基づいて行われる必要があります.

 

 

 

 

 

2

 

【データの表記と要約】すべてのデータはその尺度水準に応じた表記と要約がなされなければなりません.尺度水準としては,名義尺度,順序尺度,比例尺度ここでは間隔尺度も含めます3つが代表的に用いられます別表1参照.名義尺度は,度数を表記してください.順序尺度は,中央値を記載してください.比例尺度は,身長・筋力など分布が正規分布に近いと考えられる場合,平均値と標準偏差を表記してください.生存時間など非常に偏った分布になると考えられる場合は中央値と四分位数,範囲のいずれかを表記してください.主たる結果には,その95%信頼区間を表記して下さい.JOA-JES scoreなど,整形外科領域で用いられるスコアリングは比例尺度として扱ってよいものとします.比例尺度を表記する場合は,測定できる最小間隔の1ケタ下までを有効数字としてください.

 

 

 

 

 

 

3

 

【検定の種類と概略】すべての報告は,用いた検定の種類と有意水準を明記する必要があります.用いる検定は,そのデータの尺度水準にあったものでなければなりません別表2参照.また,検定が有意ではないからといって,帰無仮説を採択することはできません.たとえば,a群とb群である測定値を比較した場合,t検定で有意ではなかったからといって,両群が同等であるとは言えません.

@パラメトリック検定・ノンパラメトリック検定:原則的に,母集団が正規分布していると考えられる場合はパラメトリック検定,それ以外はノンパラメトリック検定を用いてください.但し,パラメトリック検定で仮定されている正規性は母集団に対するものです.母集団の分布が正規分布であると考えられる場合,標本のデータが正規分布でなくてもパラメトリック検定が使用できます.一般に,個体差や計測誤差は正規分布に従うとされています.逆にそのように考えられない場合データの分布が明らかに左右非対称であるか,外れ値を有する場合,には,ノンパラメトリック検定を用いてください.標本数が異なるという理由だけでノンパラメトリック検定を用いる必要はありません.検定する場合に必要な各群の最低のデータ数は,原則的に2群間比較では4個,3群間では3個です.

A比率の検定:対応のない2群間の比率の検定でχ2乗検定を用いるには,いずれのセルの期待値も5以上である必要があります.対応のある3群間以上の比率の検定でχ2乗検定を用いるには,期待値が4以下のセルが全体のセルの5分の1以上を占めず,かつ期待値が1以下のセルを持たない必要があります.そうでない場合にはFisherの正確検定Fisher's exact testを用いてください.対応のある2群間の比率の検定はMcNemar検定,3群間以上の比率の検定はCochranQ検定を用いてください.

B対応のある検定:時間経過ごとの測定,左右比較など,測定した各データ間に一対一対応がある場合には,対応のある検定を使用してください.いくつかのデータに欠損があることを理由に,本来は対応のあるデータに対して対応のない検定を用いてはいけません.その場合は,欠損のあるデータを除いて検定する必要があります.

C3群以上の比較:3群以上の群間でデータの検定を行う場合,特別な場合を除き多重検定をさける必要があり,多群間の差の検定(一元配置分散分析one-way ANOVAKruskal-Wallis検定など)を用いてください.その検定で有意差があれば,post-hoc多重比較検定を行い,どの群に有意差があるかを判定できます(別表3参照).

D多重検定:同様の比較を多数回行う場合,多重検定に伴う調整を行う必要があります.もし,適切な調整法がわからない場合は,Bonferroni法で調整して下さい.

E多変量解析:過去の報告や経験から,主たる結果が検討している因子以外の影響を受けていることが明らかな場合,その因子を含めた多変量解析を行う必要があります.主たる結果の属する尺度水準に応じて,用いる解析を選択してください.

 

 

 

 

 

 

4

 

【結果の解釈】検定の結果を解釈する場合は,P値のみでなく,研究デザイン,データの収集方法,統計学的検定法の特性,臨床的重要性を考慮に入れなければなりません.

@P値の値どうしだけ比較して結果の優劣を決めることはできません.もし優劣を決める場合には,効果量を使用してください.

A統計学的検定法は結果の解釈に重要な影響を及ぼします.例えば,t検定とMann-WhitneyU検定は2群のデータの差を検定するパラメトリック手法とノンパラメトリック手法とされていますが,t検定で有意であった場合は,「2群のデータの平均値には差がある」という解釈であるのに対し,Mann-WhitneyU検定が有意であった場合は,「2群のデータの分布は等しくない(よって分散が異なる場合も有意になります.有意差があっても平均値や中央値などの代表値は等しいかもしれません)」という解釈となります.

Bほとんどの検定は「逆」が成立しません.つまり,t検定でA群の方が平均値が高いという結果が出たとしても,値が高ければA群であるとはいえません.

 

 

 

 

 

 

5

 

【その他】以上の指針に網羅されない検定を行う場合には,統計学の専門家にご相談いただき,その検定を使用する妥当性についてご説明を添えてください.

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(別表1:各尺度の例

 

 

 

 

 

 

 

名義尺度

順序尺度

比例尺度(間隔尺度)

 

 

 

 

 

 

 

 

性別

赤堀分類

関節可動域

JOA-JES score*

 

 

 

 

 

 

 

 

術式

Regan分類

重量

DASH–JSSH**

 

 

 

 

 

 

 

 

疾患

Larsen分類

距離

SF-36***

 

 

 

 

 

 

 

 

病理組織型

MMT

CRP

PREE-J****

 

 

 

 

 

 

 

 

 

*JOA-JES score日本整形外科学会−日本肘関節学会 肘機能スコア

** DASH–JSSH : The Japanese version of the disabilities of the arm, shoulder, and hand

*** SF-36: The official Japanese version of the 36-Item Short-Form Health Survey

**** PREE-J : The Japanese version of the patient-rated elbow evaluation

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(別表2:各尺度で使用できる検定の例)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2群間比較

3群間以上の比較

 

 

 

 

 

 

 

 

 

対応なし

対応あり

対応なし

対応あり

 

 

 

 

 

 

 

 

平均値の差

(パラメトリック:比例尺度)

t検定

対応のある

t検定

一元配置

分散分析

(one-way ANOVA

反復測定

分散分析

(one-way repeated measures ANOVA)

 

 

 

 

 

 

 

 

分布の差

(ノンパラメトリック:比例尺度,順序尺度)

Mann-Whitney

U検定

Wilcoxon

符号順位検定

Kruskal-Wallis検定

Friedman検定

 

 

 

 

 

 

 

 

比率の検定

(名義尺度)

χ2乗検定/

Fisherの正確検定

(Fisher's exact test)

McNemar検定

χ2乗検定/

Fisherの正確検定

(Fisher's exact test)

Cochran

Q検定

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(別表3post-hoc多重比較検定の例)

 

 

 

 

 

 

 

 

検定の種類

対照群とその他の群を比較したい場合

各群を対比較したい場合

 

 

 

 

 

 

 

パラメトリック

Dunnet

各群のnがそろっている場合:Tukey

各群のnがそろっていない場合:Tukey-Kramer

 

 

 

 

 

 

 

ノンパラメトリック

Steel

Steel-Dwass

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における

患者プライバシー保護に関する指針

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 医療を実施するに際して患者のプライバシー保護は医療者に求められる重要な責務である.一方,医学研究において症例報告は医学・医療の進歩に貢献してきており,国民の健康,福祉の向上に重要な役割を果たしている.医学論文あるいは学会・研究会において発表される症例報告では,特定の患者の疾患や治療内容に関する情報が記載されることが多い.その際,プライバシー保護に配慮し,患者が特定されないよう留意しなければならない.

 

 

 

 

 

 

 

 

 以下は外科関連学会協議会において採択された,症例報告を含む医学論文・学会研究会における学術発表においての患者プライバシー保護に関する指針である.s

 

 

 

 

 

 

1

 

患者個人の特定可能な氏名,入院番号,イニシャルまたは「呼び名」は記載しない.s

 

 

 

 

 

2

 

 

患者の住所は記載しない.

但し,疾患の発生場所が病態等に関与する場合は区域までに限定して記載することを可とする.(神奈川県,横浜市など)

 

 

 

 

 

3

 

 

日付は,臨床経過を知る上で必要となることが多いので,個人が特定できないと判断される場合は年月までを記載してよいs

 

 

 

 

 

4s

 

 

他の情報と診療科名を照合することにより患者が特定され得る場合,診療科名は記載しない.

 

 

 

 

 

5

 

 

既に他院などで診断・治療を受けている場合,その施設名ならびに所在地を記載しない.

但し,救急医療などで搬送元の記載が不可欠の場合はこの限りではない.

 

 

 

 

 

6s

 

 

顔写真を提示する際には目を隠す.眼疾患の場合は,顔全体が分からないよう眼球のみの拡大写真とする.

 

 

 

 

 

7

 

症例を特定できる生検,剖検,画像情報に含まれる番号などは削除する.

 

 

 

 

 

8

 

以上の配慮をしても個人が特定化される可能性のある場合は,発表に関する同意を患者自身(または遺族か代理人,小児では保護者)から得るか,倫理委員会の承認を得る.s

 

 

 

 

 

9

 

 

遺伝性疾患やヒトゲノム・遺伝子解析を伴う症例報告では「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」(文部科学省,厚生労働省及び経済産業省)(平成13329日,平成161228日,全部改正,平成17629日一部改正,平成20121日一部改正)による規定を遵守する.

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

平成1646日(平成21122日一部改正)   外科関連学会協議会

                                                           (日本肘関節学会:平成18127日付賛同)